F.マネージャーの視点/市場の切り口:「大局観で乗り切る:過去40年の日米相場で検証」を公開しました。  (2020/04/05公開)

<『応用編・講座』>
「F.マネージャーの視点/市場の切り口」で新講座を公開しました。

ー 大局観で乗り切る:過去40年の日米相場で検証 -

 新型コロナ問題によって世界中の株価に大波乱が起きています。その中、日・米の株式相場が歩調を合わせて波乱となったのはITバブルの崩壊、リーマン・ショック、そして今回の新型コロナの3回です。
 下の図は1980年から2020年までの40年間に渡る日経平均とNYダウの年末終値の推移を示すグラフです。ただし、2020年は3月末終値です。


          日経平均とニューヨークダウの年末株価の推移
        -1980年~2020年(ただし2020年は3月末終値)-
若林氏市場202004新A



 ニューヨーク市場の堅実な歩みが改めて印象的です。が、それはさておき・・・、

 ITバブルの局面では、グラフの連続性を尊重するためNYダウを表示しておりますが、IT企業が集まっているNASDAQ市場が下げの主役で、NASDAQ指数は同時期の日経平均に近い動きです。急激な下げにより、機関投資家を中心に安全資産への逃避、「GO TO CASH」の動きが生じ、売りが売りを呼ぶ展開となったのです。
 次の市場崩壊はリーマン・ショックでした。ITバブルが終焉した段階で、まず米国でニューヨーク市場が立ち直り、これを追いかける形で日経平均が回復しました。ところが、その後、米国における個人と企業の信用(サブプライム等)がギリギリまで膨らんだところでリーマンブラザース証券が倒産、一気に市場が崩れることになりました。この大幅下落に対して処方箋はありませんでした。膨張した分がはじけ、自然体に戻るまではまさしく「自然治癒」ともいえる形しかありませんでした。その分、市場の修復にはかなりの時間が必要となりました。
 そして、新型コロナ問題です。ここでもまさに市場に「GO TO CASH」が生じておりますが、今回はいわゆる自然治癒といったことにはなりません。経済事象ではない問題であり、それが克服されなければ回復はありません。具体的には治療薬の開発普及がすべてです。逆に言えば開発成功の朗報が市場の底打ちとなり、その普及が市場の上昇につながると言えそうで。
 そこで、それまで保有して乗り切ることができる投資家、つまり期限を持たない個人投資家の優位性が重要度を増すと思われます。



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講師:若林利明
外資系機関投資家を中心に日本株のファンドマネージャーを歴任。NPO法人日本個人投資家協会協議会委員。世界の株式市場における東京市場の位置づけ、そこで大きな影響力を行使する外国人投資家の投資動向に精通する。著書:「資産運用のセンスのみがき方」など。

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