Ｆ．マネージャーの視点／市場の切り口：「日米株価の連動性」を公開しました。｜bCAMレポート｜資産運用のブティック街： bCAM

＜『サイト学習コース』＞
「Ｆ．マネージャーの視点／市場の切り口」で新講座を公開しました。

ー　日米株価の連動性　－

　米国市場の時価総額と日本市場の時価総額を合わせるとおよそ世界市場全体の６０％強に達します。概ね５0％強が米国株、10％弱が日本株です。
　さらに注目すべきは両市場の連動性が非常に高いことです。特にリーマン・ショック後の連動性の高まりが目立ちます。その背景に外国人投資家による日本株保有比率の高まりがあります。
　２０００年に１８．８％であったものが２０１４年には３１．７％へと上昇、さらに当時の売買代金の動きから類推すると外国人投資家の売買回転率は概ね年間約二回転となっております。
　つまり、単純に３１．７％の保有株が年二回転することになれば、日々の売買代金の６０％程度を外国人投資家が占めていることになります。株価形成の主導権を握るのももっともと言えそうです。
　下のグラフは日経平均とニューヨークダウの２０００年から２０１９年の動きを示したものです。リーマン・ショックによる日本株の低迷時期は丸印で囲っています。

　外国人投資家にとって欠かせない要素が為替の変動です。為替は外国人投資家にとって二つの影響を与えます。
　第一は直接、投資成果の評価に与える影響です。仮に株価が１０％下落しても為替が１０％円高になればそれはプラスマイナス・ゼロということになります。成果の評価はドルベースの手取りです。
　第二は為替が投資先企業の業績に与える影響です。輸出企業にとって円高は業績の下押し要因となるｔぽいうことで、一般に円高は日本株相場にとってマイナスとなります。リーマン・ショック時の円の急騰時（上図の丸印の時期）はその顕著な例です。ここで、注目されるのは一時期を除いてこの間、外国人投資家は日本株を買い越していたことです。これはPBR基準で安値を拾ったとみられます。その後の株価の急騰で十分なリターンを手に入れたものと思われます。
　この例は円高がイコール日本株売りに直結しないということです。投資手法によって買い込むことの出来る銘柄も多いにあるということになります。
　成長企業であれば、それだけ安く買えることでもあり、次のステージにより大きく上昇する可能性を秘めることになります。　　

＜円ドルレートの変動実績を含めた詳しい内容は本講座をご覧下さい。＞

＊ご注意：本講座は会員向けの「投資の地力養成講座」に収録されます。ご覧になるためには会員登録が必要となりますが、会員登録した当月中は無料で全ての情報、機能をご利用いただけます。お気軽にお試しください。（退会の手続きはトップページの「退会手続き」の窓から行えます）。

講師：若林利明
外資系機関投資家を中心に日本株のファンドマネージャーを歴任。NPO法人日本個人投資家協会協議会委員。世界の株式市場における東京市場の位置づけ、そこで大きな影響力を行使する外国人投資家の投資動向に精通する。著書：「資産運用のセンスのみがき方」など。